介護士になるのに学歴は必須ではない

介護業界では学歴よりも「やる気」「思いやり」「コミュニケーション能力」が重視されるため、高校卒業以上の学歴があれば応募できる求人が多数あります。未経験者や無資格者でも、介護職員初任者研修などの短期研修を受講すれば働きながらスキルを身につけられます。現場研修やOJTを通じて実務経験を積むことで、学歴にかかわらず介護職としてキャリアをスタートさせられるのが特徴です。

介護士と介護福祉士の違いとは

「介護士」という呼称は業界内で広く使われる職務名ですが、法的に定められた国家資格ではありません。一方で「介護福祉士」は国家試験に合格し厚生労働大臣から免許を受けた専門職です。介護福祉士になるには実務経験や養成施設での学びが必要ですが、介護士として働く段階では国家資格を必須としない事業所が多く、まずは介護職員初任者研修の修了を条件に採用するケースが一般的です。

無資格・未経験から介護士として働く道

無資格・未経験者は、まず介護職員初任者研修（旧ヘルパー2級）の受講をおすすめします。研修では介護の基礎知識や身体介助の技術を座学と演習で学び、修了後は訪問介護や特別養護老人ホーム、デイサービスなどで働くことが可能です。多くの施設では入社後に実務者研修やオンザジョブトレーニングを提供しており、現場での経験を通じてスキルアップしながら介護福祉士国家試験の受験資格を得られます。

介護福祉士になるための学歴とルート

実務経験ルートと学歴の関係

実務者研修の受講

介護福祉士国家試験を受験するには、まず介護職として一定期間（原則3年以上）の実務経験が必要です。この実務経験中に「介護職員実務者研修」を修了することで、学歴に関係なく受験資格が得られます。実務者研修は通信と通学を組み合わせたカリキュラムで、150～450時間程度の講義・演習があり、医療的ケアや介護過程の展開など専門知識を学びます。

介護福祉士国家試験の受験

実務経験ルートでは、所定の実務経験と実務者研修修了証を持って都道府県に申請すると、国家試験の受験資格が付与されます。試験科目は人間の尊厳と自立支援、こころとからだのしくみなど全部で8科目あり、筆記試験のみで合格率は毎年約70％前後です。合格後に都道府県から介護福祉士登録証が交付され、正式に国家資格を取得できます。

養成施設ルートと学歴の関係

専門学校や大学での学び

専門学校（2～3年）、短期大学（2年）、四年制大学の福祉系学部・学科を卒業すると、卒業と同時に国家試験の受験資格が得られます。各校では介護実習（450時間以上）や座学を通じて、介護技術論、福祉制度論、心理学など幅広い科目を履修します。入学には高等学校卒業以上の学歴が基本条件で、学費は専門学校で年間50万～120万円程度、大学で年間100万～150万円程度が目安です。

福祉系高校ルート

福祉系高校（総合学科・専攻科）を3年間修了すると、卒業と同時に介護福祉士国家試験の受験資格が得られます。高校カリキュラムには福祉サービス基礎、介護実習、介護原理などが組み込まれ、在学中に基礎的な知識と技術を身につけられます。学費は公立で年間20万～50万円、私立で年間60万～100万円程度が一般的です。

介護士の給料に学歴はどれくらい影響するのか

介護士の給与水準は、学歴の有無や学歴の高さよりも、保有資格や経験年数、勤務先の条件など多くの要因によって左右されます。ここでは学歴が給与に与える影響と、実際に大きなウェイトを占めるその他の要因について解説します。

学歴よりも介護福祉士資格が給料に与える影響

介護士として働くうえで、学歴そのものは採用の際にマイナス要因となることはほとんどありません。むしろ給与面で差がつくのは「介護福祉士」や「ケアマネジャー」などの国家資格・登録資格の有無です。たとえば介護福祉士資格を取得すると、事業所によって月額5,000～10,000円程度の資格手当が支給されるのが一般的で、年収ベースでは6万円～12万円ほどのアップが期待できます。

また、ケアマネジャー（介護支援専門員）資格を取得すれば、さらに手当額が増え、役職手当と合わせて年収で20万円以上の引き上げが見込める場合もあります。こうした資格手当や役職手当は学歴では付与されず、現場での実務経験と試験合格が不可欠です。

介護職の給料を左右するその他の要因

介護職の待遇に影響を与える要因は多岐にわたります。ここでは代表的なものを挙げ、各要因がどのように給与に反映されるかを見ていきましょう。

経験年数や役職

経験年数が長くなるほど基本給が上がる賃金テーブルを採用している施設が多いです。たとえば新卒入社時の初任給が月額22万円程度だった場合、5年目で月額24万円、10年目で月額26万円前後に昇給するケースがあります。また、リーダー職やユニットリーダー、サービス提供責任者といった役職に就くと、月額3,000～5,000円の役職手当が別途支給されることが一般的です。

勤務先の種類や地域

特別養護老人ホーム（特養）や介護付き有料老人ホーム、デイサービス、訪問介護など、事業所の種類によって給与水準は変動します。一般的に有料老人ホームや訪問介護で夜勤が少ない分、日勤帯の時給が高めに設定されるケースが多いです。さらに都市部（東京都・大阪府・愛知県など）では地方に比べて月3,000～5,000円程度基本給が高い傾向にあります。

各種手当や処遇改善加算

夜勤手当は1回あたり5,000～7,000円が相場で、月4回で2万円～2万8,000円の上乗せになります。早出・遅出手当、年末年始手当などシフトに応じた各種手当も施設によって支給額が異なります。また、国の処遇改善加算や特定処遇改善加算が導入されている事業所では、全職員に月5,000～15,000円程度の一律加算が行われるため、これらを活用することで年間10万円以上のプラスが見込めます。

学歴がなくても介護士としてキャリアアップする方法

介護福祉士資格取得によるキャリアアップ

学歴がなくてもまず目指したいのが国家資格である介護福祉士です。介護福祉士を取得すると資格手当や昇給条件となりやすく、キャリアパスの幅が広がります。実務経験ルートでは実務者研修を受講し、養成施設ルートでは専門学校や短大で課程を修了して国家試験に臨みます。就業先の資格取得支援制度やeラーニングを活用すれば、費用負担を抑えながらoff-JTとOJTを組み合わせてスキルアップが可能です。

介護支援専門員など上位資格への挑戦

介護福祉士の経験を積んだ後は、介護支援専門員（ケアマネジャー）へステップアップしましょう。ケアプラン作成や多職種連携のリーダー役を担うことで役職手当がつき、年収アップにつながります。受験には実務経験年数が必要ですが、登録研修や更新研修を修了すれば最新の介護保険制度やマネジメントスキルを学べます。外部研修や自治体主催の研修会も併用すると効率的です。

サービス提供責任者や管理者への道

サービス提供責任者は訪問介護計画の立案やスタッフ指導を行う現場リーダーです。介護福祉士資格と一定の実務経験があれば就任でき、役職手当やリーダー手当が支給される施設も多くあります。その後、施設長や管理者を目指すには管理者研修やマネジメント研修を受講し、労働法規・財務管理・人材育成理論を習得します。

施設によってはメンター制度やOJTを整備し、先輩管理者の指導のもとで実践的にリーダーシップを磨けるケースがあります。キャリアアップには資格取得支援や外部セミナーの活用がカギとなり、制度を最大限に利用して年収向上と専門性の向上を図りましょう。

まとめ

介護士は学歴なしでも就業可能ですが、給与や昇給を考えるなら介護福祉士資格が必須です。資格取得は実務者研修ルート、養成施設ルート（指定の専門学校・短大・大学）、福祉系高校ルートのいずれかを選択できます。経験年数や勤務先・地域、各種手当も収入額に影響するため、総合的な視点が重要です。さらに介護支援専門員（ケアマネジャー）やサービス提供責任者、管理者へのステップアップで、学歴を問わず安定したキャリア形成が可能です。